富士通株式会社

電気機器

正社員

小売り最大手向けアカウント営業#FJ20_0102

富士通株式会社

勤務地
本社東京都港区東新橋1-5-2 汐留シティセンター受動喫煙対策:屋内全面禁煙
給与
年収450万円〜900万円
勤務時間
<標準的な労働時間>8:45~17:30 (所定労働時間:7時間45分)休憩時間:60分時間外労働有無:有<フレックスタイム制>コアタイム:なし補足事項なし

こんな仕事です

■企業概要:国内首位・世界トップクラスシェアの総合ICT企業。世界のICT市場を支え・牽引する存在としてグローバルに事業を展開。■事業内容:ICT分野において、各種サービスを提供するとともに、これらを支える最先端、高性能かつ高品質のプロダクトおよび電子デバイスの開発、製造、販売から保守運用までを総合的に提供する、トータルソリューションビジネスを行っています。小売り最大手向けアカウント営業#FJ20_0102【世界のFUJITSU:世界180カ国500社13万人以上・売上高国内1位、世界7位・全業界に対しICT提供/テレワーク導入・多様で柔軟な働き方/育休復帰率ほぼ100%】■組織について:小売り大手のお客様のメインICTパートナーとしてお客様の事業を支えると共に、DX化への取り組みのパートナーとなることでビジネスの拡大を実現し、小売業のお客様に対する富士通サービス/プレゼンス向上に寄与することをミッションとしています。[組織人数]:統括部34名 部署13名(男10名/女3名) [平均年齢]:37歳■担当業務:・主要ビジネスであるサーバインフラ基盤(クラウド)および構築・運用サービスビジネスの拡大推進・未開拓領域であるDX/SI(アプリケーション)/セキュリティ/ネットワーク領域の拡大・海外(中国/ASEAN)連携によるインフラ・サービスビジネス拡大と新領域開拓(DXビジネス)■ポジションの魅力:・小売最大手の顧客対応を通じて、大規模・先進商談に取り組むことができます。また上記活動により社内に対してより良いビジネス改革を提言できること (お客様起点/消費者起点でビジネス戦略/ソリューション企画へとつなげることができる)が魅力です。■働く環境当社では社員一人一人に合わせた柔軟な働き方を実現出来るような人事施策を推進しております(社内託児所設置、サテライトオフィス、在宅勤務、フリーアドレス制など)。<学歴>大学院、大学卒以上<必要業務経験>■必須要件:・営業もしくはコンサル等、顧客折衝経験がある方<標準的な労働時間>8:45~17:30 (所定労働時間:7時間45分)休憩時間:60分時間外労働有無:有<フレックスタイム制>コアタイム:なし補足事項なし通勤手当、家族手当、住居手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、厚生年金基金、退職金制度<待遇・福利厚生補足>通勤手当:全額支給家族手当:ファミリーアシスト給付制度あり住居手当:条件該当者には家賃補助制度あり寮社宅:条件該当者は入居可能社会保険:社会保険完備厚生年金基金:補足事項なし退職金制度:確定拠出年金制度あり(定年:60歳)<教育制度・資格補助補足>階層別教育(中堅社員、幹部社員)、グローバル教育(語学教育、海外派遣プログラム、グローバルコンピテンシー養成研修)、プロフェッショナル(専門技術)教育、ビジネスリーダー教育、キャリア形成支援 等<その他補足>■団体保険制度■カフェテリアプラン、事業所内保育所(3ヶ所)■従業員持株会、財形貯蓄、財形奨励金■富士通企業年金制度■各種保養施設■スポーツクラブ利用費用補助■婦人科健診費用補助 等完全週休2日制(かつ土日祝日)有給休暇20日~40日休日日数126日年末年始休暇、特別休日、慶弔休暇、リフレッシュ休暇、積立休暇、介護休職制度、産前産後休暇、出産育児サポート休暇 等

募集要項

  • 雇用形態
    正社員
  • 応募条件
    <学歴>大学院、大学卒以上
  • 勤務地
    本社東京都港区東新橋1-5-2 汐留シティセンター受動喫煙対策:屋内全面禁煙
  • 給与
    年収450万円〜900万円
  • 勤務時間
    <標準的な労働時間>8:45~17:30 (所定労働時間:7時間45分)休憩時間:60分時間外労働有無:有<フレックスタイム制>コアタイム:なし補足事項なし

口コミ

仕事の満足度

42人が回答

3.2

  • 不満な点 人事・評価制度

    2020年頃の話

    • エンジニア
    • 正社員
    • 30代
    • 男性
    • 役職なし
    • 退職済み
    • 新卒入社

    2020年6月時点での人事・評価制度について記載する。(ジョブ型人事制度の導入で近い将来改善されることを期待)
    現行の評価制度はよく考えられているものの、運用が形骸化している部門が多く、本来は期初に実施すべき目標設定を期末の評価直前に実施することも多々あった。この運用では、成果が正しく評価されるはずもない。
    また、評価は絶対評価ではなく相対評価で行われるため、あらかじめ部門内のSA評価は○%、A評価は○%、、と決まっており、どれだけ成果を上げても、入社年次や同グレードの人数によっては、適切に評価されない仕組みになってた。
    さらに、雇用が安定しているという反面、旧来の終身雇用・年功序列制度が色濃く残っているため、仕事ができない・仕事をしない社員、出社しても自席でずっと寝ている社員でも、頑張っている若手社員より高給取りという実態だった。

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